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誘発分娩の費用相場について|保険適用の有無、費用を抑える方法をご紹介します。

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誘発分娩の費用相場っていくらぐらいなんだろう?

そのようにお考えではありませんか。

自然分娩を行う予定だったけど、誘発分娩を行うかもしれない。もし誘発分娩を行うならどれくらい費用がかかるか分からないと不安ですよね。

本記事では現役の医師が誘発分娩の費用相場、誘発分娩の保険適用の有無について詳しく解説します。また誘発分娩の費用を抑える方法をご紹介するので、もうこの記事を読めば誘発分娩の費用に関する不安を解消できます。

今回は誘発分娩の費用相場、誘発分娩の保険適用の有無、誘発分娩の費用を抑える方法についてご紹介します。

誘発分娩の費用相場について理解して不安の解消に、本記事がお役に立てれば幸いです。

誘発分娩の費用相場は?

誘発分娩の費用は自然分娩にプラスして4万円〜20万円と言われています。自然分娩は保険適用外であり、費用平均が23万円前後なので、誘発分娩の費用相場は25万円〜45万円かかるとされています。

誘発分娩は出産を早めた方がよい時に用いられて、分娩の時期を早めるために様々な方法が用いられます。また誘発分娩を用いた出産の期間には個人差があります。そのため誘発分娩に用いられる手法や出産にかかる時間が個人によって異なるので、妊婦によって費用が大きく違います

  • 自然分娩の費用よりも数万円〜20万円高い
  • 誘発分娩の費用相場は25万円〜45万円

誘発分娩は保険適用される?

基本的に妊娠・出産に関する費用は病気ではないため、保険適用外となります。しかし医師が病気の医療処置の一貫として誘発分娩を実施した場合、異常分娩として保険適用されるケースが存在します。例えば妊婦高血圧症候群の治療として誘発分娩を行ったケースでは公的保険が適用される可能性があります。

以下のようなケースで誘発分娩を用いる場合は、保険適用できる可能性があります。

  • 妊婦高血圧症候群
  • 妊婦糖尿病
  • 長時間の微弱陣痛
  • 前期破水

また医療保険が適用された場合は高額療養費制度を利用することが可能になります。高額療養費制度とは医療機関に支払う1ヶ月の医療費が、自己負担限度額を超えた場合に超えた額の差分を支給する制度です。自己負担限度額は所得よって異なります。

誘発分娩の費用を抑える方法

誘発分娩は高額にですが、費用を抑える方法はあります。今回は誘発分娩の費用を抑える方法を3つご紹介します。

  • 出産育児一児金を受け取る
  • 出産手当金を受け取る
  • 医療費控除を利用する

出産育児一時金を受け取る

出産育児一時金は妊娠4ヶ月以上の方が出産した時に、一児につき42万の給付金を受け取ることができます。対象者は健康保険または社会保険に加入している妊婦となっています。

給付金額一児につき42万円
対象者社会保険または国民健康保険に加入している妊婦(扶養も含む)
受付期間出産翌日から2年

手続きの方法は直接支払い制度受け取り代理制度の2つです。

  • 直接支払い制度
  • 受取代理制度

直接支払い制度は出産する病院で書類の手続きを行うと、健康保険から医療機関に出産育児一時金の支払いが直接的に行われます。そのため退院時に払う費用は42万円から引いたものとなるので、多額の費用を用意しなくてもよくなります。多くの医療機関では直接支払い制度を採用しています。

受取代理制度は直接支払い制度とは違い、始めに健康保険組合へ事前申請を行う必要があります。その後に病院が健康保険組合に出産育児金の申請を行うことで、病院に給付金の支払いが完了します。

出産手当金を受け取る

出産手当金は会社の健康保険に加入している妊婦が産休時に支給される手当金です。

支給額は出産する会社員の給与を元に決定するため、一律ではありません。出産手当金の手当金の1日あたりの金額は以下の式によって計算できます。

出産手当金の1日あたりの金額=(支給開始日の以前12カ月間の各標準報酬月額を平均した額)÷30日×(2/3)

出産手当金が適用される期間は、出産予定日の42日前から出産後56日目までの98日間です。申請先は勤務先の健康保険組合となっています。

給付金額会社員の給与によって異なる
対象者勤務先に健康保険に加入している妊婦
受付期間産休開始の翌日から2年間
申請先勤務先の健康保険組合

医療費控除を利用する

誘発分娩の費用は医療費控除の対象です。医療費控除とは1年間支払った医療費が一定額を超えた場合に所得税が安くなる所得控除の制度です。一般的に医療費が1年間で10万円を超えた時に利用できます。

医療控除額=[1年間の医療費の合計額]-[保険金などの補填額]-10万円
節税額=(医療控除額)×0.2
※医療控除額の上限は200万円

また妊娠・出産に伴う費用は高額ですが医療控除とされるものが多いので、分娩費に加えてその他にかかる費用も医療費控除の対象になるのか確認すると良いでしょう。

高額医療費制度を利用する

医療保険が適用されたケースで、1ヶ月の医療費が高額となり負担が大きくなった時に、費用を軽減できる制度を高額医療制度と呼びます。1ヶ月の医療費は個人の収入に合わせて上限が決まっており、上限を超えた分は健康保険から支給されることになっています。

ただし誘発分娩で高額医療制度を利用できるのは、妊婦高血圧症候群などの病気の治療として誘発分娩が行われて公的医療保険が適用されたケースのみとなります。

 

給付金額医療費から自己限度負担額を引いた金額
対象者1ヶ月の医療費が自己限度負担額を超えた人
受付期間診療を受けた月の翌月の初日から2年
申請先加入している健康保険の窓口

民間の保険に加入する

民間の医療保険は公的医療保険と適用範囲が異なるため、病気の治療として誘発分娩を行っていないケースでも保険適用されることがあります。そのため民間の保険に加入すると費用を抑えられる可能性があります。

⚠︎ただし妊娠発覚より前に保険に加入しないと、誘発分娩に保険適用できないことが多いです。

もし誘発分娩・帝王切開で民間の保険を使用したい方は、妊娠前に加入することをおすすめします。

誘発分娩 費用まとめ

今回は誘発分娩の費用相場、誘発分娩の保険適用の有無、誘発分娩の費用を抑える方法をご紹介しました。

誘発分娩は自然分娩と比べて高額となっており、基本的には保険適用ではありません。しかし病気による医療処置の一貫として行われてケースでは保険適用される可能性があります。また誘発分娩は高額ですが、様々な制度を利用することで費用を抑えることは可能です。

誘発分娩の費用に対する不安の解消に、本記事がお役に立ててれば幸いです。

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