「人工妊娠中絶したいけどどうすればいいんだろう？」「堕胎っていくらかかるんだろう？」
そうお悩みではありませんか？
たしかに中絶は人に相談することが難しいので不安な点も多いですよね。
そこでこの記事では、人工妊娠中絶手術の概要や分類・費用まで初めて学ぶ人に向けて詳しく解説します。さらに術後の影響や病院の選び方まで解説するので、読み終わる頃には中絶の不安が解消されているはずです。
それでは早速中絶について見ていきましょう。
メディオンクリニックでは中絶におすすめの病院や費用に関する無料LINE相談を行っています。お気軽にご相談ください。
目次
中絶（堕胎）とは？
人工妊娠中絶とは、母体の中で成長途中の胎児を意図的に体外に排出し妊娠状態を中断させることです。
法律用語では「堕胎（だたい）」とも呼びます。
母性の生命健康を保護することを目的に人工妊娠中絶や不妊手術に関する事項を定めている母体保護法では、人工妊娠中絶を以下のように定義しています。
人工妊娠中絶とは、胎児が、母体外において、生命を保続することのできない時期に、人工的に、胎児及びその附属物を母体外に排出すること
引用：厚生労働省 母体保護法
中絶（堕胎）の分類と費用
ひとえに「中絶」と言っても、妊娠からの期間によって対応や手術費用が大きく異なります。中絶は大きく分けて「初期中絶」「中期中絶」の2つに分類されます。
初期中絶
初期中絶とは、妊娠0週~妊娠12週の状態で適用される中絶（堕胎）のことです。中期中絶に比べ体への負担が少なく、費用も安いのが特徴です。役所への届出や胎児の埋葬などが不要です。
初期中絶の手術内容
初期中絶には、ソウハ（掻把）法と吸引法の2つの方法が用いられます。
ソウハ（掻把）法は、ハサミ状の器具を使って子宮内のものをかき出す方法です。日本では戦前から広く行われている方法で、現在でも特に多くの医師が採用しています。子宮の形状などによっては吸引法より手術時間が長引くことがあるのが特徴です。
吸引法はストローのような形になっている器具を子宮に挿入し、吸引するように子宮内容物を取り出します。妊娠初期の中絶では特に安全性が高いとして、WHO（世界保健機構）でも推奨されている方法です。ソウハ法と比較して、より短時間で手術が完了します。
| 項目 | ソウハ（掻爬）法 | 吸引法 |
| 手術の内容 | 専用の手術器具を使って子宮の内容物を取り出す、もしくはかき出す処置を行う | 吸引器具で子宮の内容物を吸い出す処置を行う |
| 手術の流れ | 手術前に子宮頸管を広げる術前処置を行い、鉗子（ピンセット状の器具）を子宮頸管に挿入して子宮の内容物を取り出す、もしくはキュレット（スプーン状の器具）を使ってかき出す | 子宮頸管を広げる術前処置を行い、金属製の吸引管や使い捨てのソフトカニューレを子宮頸管に挿入して内容物を吸い出す |
どちらの手術も15~30分程度で完了するので基本的に入院の必要はなくその日のうちに帰宅できるケースがほとんどです。痛みもほどんどありません。
また海外では経口中絶薬による初期中絶が一般的ですが、日本では法律で禁止されています。
初期中絶の費用
初期中絶の費用は10〜15万円程度が相場です。
初期中絶についてより詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。⬇︎
中期中絶
中期中絶は妊娠12週目~妊娠22週未満の状態で適用される中絶（堕胎）のことです。
法律上、出産と同じ扱いになるため役所へ死産届けを出したり胎児の火葬・埋葬をする必要があります。
中期中絶の手術内容
中期中絶では「分娩」と呼ばれる方法で人工的に陣痛を引き起こし流産させます。
陣痛は強い痛みを伴うもので長時間続くと母体に過度の負担がかかり場合によっては子宮破裂や大量出血などの重い合併症を引き起こす可能性があるため、できるだけ手術時間が短くなるよう配慮して行われます。
分娩は母体に大きな負担がかかるため、手術後は数日間の入院が必要です。
中期中絶は初期中絶に比べ母体にかかる負担が大きく合併症を引き起こすリスクも高いため、中期中絶を行っていない病院も多いのが現状です。また前置胎盤や帝王切開歴（複数回）、娩出に支障をきたすような子宮筋腫などがあると分娩による中絶ができない場合があります。
中期中絶の費用
中期中絶の費用は30万円～50万円程度です。ただし適切な届出を行えば国から出産育児一時金が支給されるため（中絶であっても支給される）、自己負担額としては10〜20万円程度になることが多いです。
中絶（堕胎）手術の手順
ここからは、妊娠が発覚した際に実際にたどる手順を解説していきます。
事前検査をする
まずは中絶する前に、診察・血液検査・子宮卵巣のエコー検査・性感染症検査（HIV・梅毒・クラミジア感染症など）が必要になります。
特にエコー検査（超音波検査）は胎児の状態を測定する大事な検査です。
基本的には検査は手術とは別の日に行いますが、病院によっては1日で完結するところもあります。
書類を準備する
中絶（堕胎）手術は同意書が必要になります。基本的に手術を受ける本人と相手方（男性方）の同意が必要になりますが、相手がわからない場合や連絡が取れなくなってしまった場合などは本人の同意だけで中絶できます。
また未成年の場合は親の同意書も必要です。全身麻酔や出血を伴うため、親に内緒で手術をすることが絶対にできません。
手術をする
胃の中に内容物がある状態で静脈麻酔を行うと、手術中に無意識に嘔吐してしまい、肺や器官に吐瀉物が詰まる危険性があ流ので、手術開始６時間前から絶食、３時間前から飲水禁止になります。
初期中絶であれば10分程度で手術が完了し、数時間安静にすればその日のうちに帰れます。
中期中絶の場合はそのまま2~3日入院し、問題がなければ退院になります。
基本的にどちらの手術も手術中は痛みがほとんどありません。
経過観察をする
手術後の母体は体力を消耗し、子宮も傷を負った状態ですので、日常生活では清潔と安静を心がけてください。術後1週間は湯船ではなくシャワーだけで済ませ、過度な運動や手術直後の性交渉は避けましょう。
手術後は2回ほど病院でエコー検査をし子宮の状態を確認します。特に問題がなければその後定期的に通院する必要はありません。
中絶（堕胎）手術後の影響
後遺症はほとんどない
中絶手術後は1~2週間ほど出血や腹痛はするものの、後遺症はほとんど残らないとされています。
中絶をしたからと言って妊娠確率が下がったり不妊になることはほぼありません。ただし、手術で子宮内が傷つくなどして合併症を発症した際には妊娠確率が下がることはあり得るので、中絶手術をする際には熟考することをおすすめいたします。
また人によってはPTSD（心的外傷ストレス）を発症する場合があるので、術後の心のケアは大切です。
生理は遅れてくることが多い
中絶後はホルモンバランスが一時的に乱れるため、生理が30日〜50日後に遅れてやってくることが多いです。
またいつもより経血量が多かったり期間が長くなったりなど、いつもと異なる症状が出ることもあります。
術後の出血に不安がある方は再度病院に訪れるのがいいでしょう。
手術直後は妊娠しやすくなるので注意
中絶の1週間後から性交渉は可能ですが、排卵時期と重なることが多く妊娠がしやすい期間になります。連続して妊娠をすると身体に大きな負担がかかるので必ず避妊をするようにしましょう。
メディオンクリニックでは避妊用の低用量ピルを処方しています。気になるかたはぜひ利用してみて下さい。
中絶（堕胎）をする病院を選ぶ3つのポイント
1日で完結する病院を選ぼう
初期中絶の場合でも検査と手術を別の日に行う病院が多いですが、最近は検査と手術を1日で行ってくれる病院も増えてきました。何度も病院に通うのは手間ですので1日で完結する病院を選ぶのがおすすめです。
静脈麻酔を使用しているところにしよう
中絶の麻酔には「静脈麻酔」と「局所麻酔」があります。
静脈麻酔は「無痛麻酔」とも呼ばれ、全身に麻酔を投与し意識がない状態で手術を行います。眠ってる状態で手術を行うので痛みはもちろんないですし怖い思いもしなくてすみます。
局所麻酔は意識を残したまま痛みだけを取り除く麻酔です。局麻中毒になる危険性があるほか、意識があり恐怖心と戦わなければならないのであまりお勧めしません。
病院を選ぶ際にはどちらの麻酔を使用しているのか確認しましょう。
アフターケアがあればさらに安心
中絶手術で後遺症が残ることは少ないですが、まれに手術で子宮を傷つけてしまい合併症を発症することがあります。そのため手術後の経過観察がとても大事です。
また精神的ストレスからPTSDになる患者さんも少なくないので、アフターケアで丁寧に心のカウンセリングまでしてくれる病院を選ぶのがお勧めです。
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中絶（堕胎）に関するQ&A
中絶は違法ではないの？
中絶は本来刑法で禁止されている行為ですが、母体保護法によって以下の条件を満たす場合にのみ行うことが認められています。
引用：厚生労働省 母体保護法 |
このように母体保護法では、母体に危険を及ぼす、金銭的に余裕がなく子供を産んでも育てていくことが難しいなどの経済的理由がある、レイプなどの性暴力によって望まない妊娠をした場合のみ中絶をしてもいいと定めています。
また中絶を行うことが出来るのは、妊娠22週未満（妊娠21週と6日）までの期間です。それ以降はたとえ母体保護法が定める上記の適応条件を満たしていた場合であっても、中絶することはできません。
中絶費用に保険は適用される？
基本的に中絶は保険の適用外なので全額自己負担になります。
ただし中期中絶の場合は出産育児一時金が支給されるので42万円分の補助を受けることができます。
妊娠22週以降で中絶手術を受けられる病院はある？
国が定める母体保護法により、妊娠22週以降の中絶（堕胎）は禁止されています。そのため、妊娠22週をすぎて中絶手術をする病院は存在せず、必ず出産することになります。
もし妊娠したかも、と思ったら早めに妊娠検査をすることをおすすめします。
中絶（堕胎） まとめ
今回は中絶（堕胎）の分類や費用・手順・病院の選び方を説明しました。
中絶は人に相談もできず身体に関わることなので不安なことも多いと思いますので、ぜひ一人で悩まずに医師に相談することをおすすめいたします。
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