「中絶手術をしたいけどいつまでできる？まだ間に合うのかな？」
そうお悩みではありませんか？
この記事では中絶手術が可能な期間がいつからいつまでなのかを解説します。
さらに必要な準備や書類の提出方法まで紹介するので、この記事を読めば中絶手術で迷うことはなくなります！
それでは早速中絶手術がいつまで可能かみていきましょう！
メディオンクリニックでは、中絶の費用から病院の選び方まで無料でLINE相談に乗っております。中絶手術は母体への負担や費用を考えると、一日でも早く行うことが大切です。お困りのことがあればすぐにご相談ください。
目次
中絶手術が可能な期間
中絶手術が可能な期間は母体保護法により妊娠22週目までと定められています。妊娠22週目以降の中絶手術は母体に及ぼすリスクが大きいため、母体に生命の危機が迫っている場合をのぞいて母体保護法により禁止されています。
また法律上は妊娠1週目から中絶手術が可能ですが、妊娠したことが確実に確認できるまでに時間がかかるため、妊娠4週目までは中絶手術ができない病院がほとんどです。母体への負担を考えると比較的安定している妊娠6週あたりが最適なタイミングと考えられています。
いずれにせよ、妊娠から日数がたてば立つほど母体にかかる負担や手術にかかる費用も大きくなっていくので、妊娠発覚後は一日でも早く中絶をするか出産をするかの判断をすることが大切です。
中絶手術に必要な準備
身分証
中絶手術を行うには身元の確認が必要です。
身分証として認められるものは病院によって異なりますが、
- 保険証
- 免許証
- パスポート
が一般的です。
中絶同意書
中絶は基本的に妊娠している本人と相手の方のサインが必要です。ただし、相手がわからない場合や連絡が付かなくなってしまった場合には本人の同意だけで中絶手術が可能です。
また未成年の場合は別途保護者の署名&捺印が必要になります。
中絶手術を受けるまでの手順
診察をする
中絶手術を受けるためには、超音波検査による診察を行い医師が妊娠を確定する必要があります。ここで赤ちゃんの大きさを測り妊娠の週数を計算します。
事前検査を受ける
手術を受ける前にHIVや肝炎などの感染症の検査を受けます。また血液型がわからない場合はここで血液検査も行います。
費用は10,000円〜20,000円が一般的です。
結果は翌日にはわかり問題がなければ医師と日程を相談することになります。
中絶手術を受ける
手術の数時間前から絶食を行い、いよいよ手術に望みます。
妊娠初期（妊娠12週目まで）であれば15分〜30分、12週目以降の手術であれば数時間で手術が終わります。
詳しい手術内容についてはこちらをご覧ください。
死産届けを提出する
妊娠12週目以降の中絶手術の場合は役所に死産届けを提出し胎児の埋葬許可証をもらう必要があります。（12週目以前であれば不要です。）
医師からもらう「死産証明書・死胎検案書」を元に、死産から7日以内に提出する必要があります。
もし中絶可能な期限をすぎてしまったら
中絶手術が可能な妊娠22週目をすぎた中絶を後期中絶と呼びます。日本では母体保護法により後期中絶は禁止されており、妊娠22週目をすぎた場合には基本的に出産をしなければなりません。もし後期中絶を行った場合には医師と本人の両方が堕胎罪として処罰の対象になります。
ただし母体に生命の危機が迫っている場合に限り、医療行為として胎児の体を切断したり頭蓋骨を粉砕するなどして産道から摘出することが認められることもあります。
中絶はいつまで？ まとめ
- 中絶手術は母体保護法により妊娠22週目までしかできない。
- 理論上は妊娠1週目から可能だけど4週目以降から可能な病院がほとんど。
- 中絶か出産か早めに決断するのが大切。
今回は中絶手術が可能な期間がいつからいつまでなのかを解説し、中絶手術に必要な書類や手順まで説明しました。
メディオンクリニックでは、中絶の費用から病院の選び方まで無料でLINE相談に乗っております。中絶手術は母体への負担や費用を考えると、一日でも早く行うことが大切です。お困りのことがあればすぐにご相談ください。
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